お墓を購入する際に多くの方が気になるのが、実際にかかる費用の詳細です。「立派な墓石にしたい」「管理を代行してほしい」「通いやすい立地が良い」など、お墓に求める条件は多々ありますが、予算とのバランスも考えなくてはなりません。
本記事では、お墓にかかる費用相場や内訳について解説します。併せて、購入費用をできるだけ安くするコツについても、詳しく見ていきましょう。
お墓の購入にかかる費用の内訳は、「墓石代」「永代使用料」「年間管理費」の3つです。これらの3つが基本的な費用ですが、上記以外の費用が必要になることもあります。お墓の種類やグレード、オプションによって差はあるものの、総額で100万円～350万円程度となるでしょう。
墓石代は、墓石の形状、大きさ、産地によって価格が大きく変わります。墓石代の費用相場は、およそ50万円～200万円です。
墓石の価格だけでなく、工事費や彫刻にかかる費用も用意しておきましょう。
なお、工事をしにくい場所や墓石を運搬しづらい場所にお墓を建てる場合は、工事費も割高になる傾向にあります。予算オーバーを避けるためには、墓石の価格だけでなく、工事費や付属品の費用についても事前に確認しておくことが大切です。
永代使用料とは、墓地の使用権を購入する費用のことです。永代使用料を支払うことで、お墓を後世まで引き継げるようになります。
墓地を永代にわたって利用できますが、墓地の所有権を得られるわけではない点に注意が必要です。不要となったときには墓地を返却する必要があるので、第三者への貸出・転売はできません。
永代使用料の費用相場は、50万円～150万円程度です。運営主体や地域、スペースの広さによっても費用が異なるので、お墓を比較検討する際にしっかりと確認しておきましょう。
年間管理費とは、管理者に支払う墓地のメンテナンス費用のことです。墓所を適切に管理するためには、水道代や電気代、設備の修繕費、清掃代などが必要となります。年間管理費の費用相場は、おおよそ5,000円～1万5,000円です。
管理費を支払うタイミングは霊園・寺院にもよりますが、年に1度の支払いとなるケースが多いでしょう。なお、近年注目を集めている生前墓の場合は、納骨の前から年間管理費が必要となることがあります。
上記の3つ以外にも、新しくお墓を建てるときの開眼供養・納骨式で、お布施の用意が必要です。他にも、寺院墓地を利用する場合には、檀家になるときの入檀料を支払うことになるでしょう。
お墓の費用負担が気になる方は、以下の点を押さえておきましょう。
・墓地の経営主体を確認する
墓地の経営主体として代表的なのが、公営霊園、民間霊園、寺院墓地の3種類です。公営霊園は地方公共団体、民間霊園は民間の公益法人、寺院墓地は宗教法人が経営しています。
お墓の費用負担を減らしたい方は、比較的費用の安い公営霊園から条件の合うところを探してみましょう。
お墓にかかる費用のなかでは、墓石代が大きな割合を占めます。石材の価格は産地によって変動しますが、価格と石材の品質が必ずしも比例するわけではありません。
価格をなるべく抑えたい方は、外国産の石材を使用したものや、小さめでシンプルなデザインのものを選ぶとよいでしょう。
同じような規模のお墓であっても、墓地の地域によって価格に差が出ます。
基本的にはその土地の値段に比例するため、都内よりも地方の墓地を選んだほうが費用を節約できるでしょう。希望する立地で予算オーバーになるときは、地域を変えて再検討してみるのがおすすめです。
納骨堂、永代供養墓、樹木葬など、一般墓以外のお墓を選ぶことでも費用負担を軽減できるでしょう。
墓石を立てない、他の人と一緒に埋葬する、年間管理料が不要なお墓を選ぶなど、費用を抑える方法は多数あります。「先祖代々のお墓がない」「事情があって負担を最小限にしたい」という場合には、こういった選択肢も検討してみましょう。
お墓を購入する際には、複数の石材店から見積もりをもらうようにしましょう。
ただし、利用する霊園・墓地によっては、石材店を自由に選べないケースがあるので注意が必要です。インターネット上でも墓石のおおまかな相場を確認できるので、事前の情報収集をすませてから、石材店に問い合わせることをおすすめします。
お墓について詳しく知らないうちは、何にどれくらいの費用がかかるか見当もつかず、不安になってしまうかもしれません。お墓にかかる費用相場と内訳を知っておけば、どの部分を節約すべきなのか、自分たちに必要なお墓はどれなのかが見えてきます。
たとえ高すぎる見積もりを提示されたとしても、一般的な相場を知っていれば適切に対処が可能です。事前準備をしっかりして、納得のできるお墓を選びましょう。
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